高校も21世紀の教育に向かって自己改革

　新しい学習指導要領の実施では，教師自身も，その役割，指導法，評価などに対する大きな意識変革が求められている．新しい学習指導要領では，「総合的な学習の時間」が設定された．
　この時間は，高等学校にも3年間で105−210時間（3学年に均等配分したとしても週あたり1または2時間相当）配当される．総合的な学習の時間では，教育内容や方法に関する指針は示されているが，その具体的な内容や展開（カリキュラム）や評価については，学校の実態や目的に合わせ独自に設定できる．このことは，文部省が教育内容を（学習指導要領や解説書として）決定し，教科書を検定し，教科の指導主事を配して，その実施を監督するという，これまでのカリキュラムの運用方法を根本的に覆すことになる．したがって，この時間の活用によって，新しい学習観に基づく学力向上に成果が上がれば，今後も，このような規制緩和は，ますます拡大し，教育の自由化，学習の多様化が図られることになる．
　しかし，逆に旧来の学習観の立場に立てば，明らかに，指導の時間が少なくなった分だけ，定着のための徹底化がされなくなり，いわゆる，知識・理解の学力の低下が数字に表れてくるように見える．そして，「総合的な学習の時間」のような自由化路線は「失敗」と判断され，10年後にはまた，教育内容を細かく規定して，全国民に同じ内容を徹底指導する，古い教育に戻ることになるかもしれない．
　高校の教育は，いつのまにか，未来に向かった人間形成の場の提供ということを忘れ，目の前の試験や入試を無事クリアすればよいなど，その場限りの対処を重視するようになってきた．しかし，それでは，国際化や情報化の進んだグローバルな社会において，創造的で問題解決的な人材を育成することはできない．
　大学入試の方法や内容も新しい教育課程の成果がでる平成18年ごろには，大きく変化することが予想されている．すでに情報化社会では，まさに情報を活用する能力が要求されている．高校も，21世紀における教育の仕組みの変化に向かって，その役割に柔軟に対応しながら，自己改革を繰り返していくしかない．教師自身も，自らのアイデアと努力によって，学校を望まれる方向に変革していけるように，情報を収集し，判断し，コミュニケーションを進めていくための基礎的な能力（教師の情報活用の実践力）を身につけることが不可欠になってくるのである．